スタディスタジオ 株式会社
鈴木 孝一　代表取締役

ダイレクトな集客につながる「スタスタ」が本格的にサービスをスタートした。通塾の目的や課題、塾への希望など保護者からの要望に応じて、スタスタのコンシェルジュが登録塾の中からぴったりの塾を提案するシステムだ。
自塾のアピールポイントなどを事前にコンシェルジュに伝えておくことで、ほとんど労力を掛けることなく効率よく自塾をアピールできる。スタディスタジオ株式会社代表取締役の鈴木孝一氏に、設立の経緯やサービスの特徴、今後の展望を聞いた。

サービス立ち上げの契機は親として塾選びの経験から

サービスの流れ

「小学3年生の息子に身につけさせたい3つのことがありました。自分ならできると信じて何度も挑戦する〝根拠のない自信”、新しいことに興味を持つ〝好奇心”、読解力や論理的思考、言語化能力など〝国語力”です。中でも、学校や家庭教育でカバーしきれない国語力を養うために、読書の機会を増やしたいという観点から、塾のポータルサイトを検索し始めました。どれも便利ではあるものの、掲載塾は大手のみで、近所で看板を見た塾がなかったり、各塾の公式サイトを比較するのも至難の業です。周囲の保護者も同じ悩みを抱えていました。これは絶対に何とかしなくてはと一念発起して、昨年7月にスタディスタジオ株式会社を創業しました」
当初は、契約・未契約に関わらず、あらゆる塾の情報を分析し同じ項目でまとめた膨大な記事をサイトに掲載し、1日1000人のアクセス数を獲得するまでに急成長した。

徹底した保護者目線で塾の提案型スタイルを考案

しかし、実際にユーザーの行動を分析してみると、情報量が多すぎて選びきれていない状況が判明したという。
「塾選びに迷うポイントは、中学受験が全くわからない、偏差値教育に疑問を感じる、大手塾からの転塾など実に様々です。そこで、ミスマッチを減らすため〝保護者が検索しない”という方針に大きく舵を切りました。我が子にとって最適な塾を探している切実な想いを保護者に登録してもらい、それを塾に配信して、塾から提案するフォーマットを考え出したのです」
今まで塾業界にはなかった逆転の発想として興味を示してくれた塾も多く、反響の大きさに手ごたえを感じた、と鈴木代表は語る。
「塾を探している保護者が、スタスタLINE@上で学年・エリア・成績・志望校・塾への要望などを登録します。即座に塾管理画面上に配信され、入塾見込み客を選んで塾から提案を提出していただきます。その内容を見て保護者が『この塾の担当者と連絡を取りたい』ボタンを押すと、電話番号が塾側に届くシステムです」
保護者が許可しないと塾からコンタクトができないという徹底した保護者目線で、塾選びのストレスを軽減している。
「保護者からの要望をタイムリーに閲覧することができるため、情報収集してトレンドを把握するマーケティングツールとしても有効です。保護者は何を塾に求めているのかという一次情報が集まり、分析された情報は多様かつ複雑化する学習ニーズに応えていくための指針となるはずです」

塾の手間を低減させるためコンシェルジュを強化

保護者の要望

サポート体制の強化について鈴木代表は次のように語った。
「提案文の作成は塾にとって新たなオペレーションとなるため、手間がかかるという現場の声がありました。そこで、改善策としてマンパワーによるコンシェルジュ機能の強化をしました。もともとコンシェルジュは、保護者が迷ったときにサポートする役割でしたが、その役割を拡大し、塾に代わって保護者に提案することを始めました。つまり塾はエントリーすれば、あとはスタスタ塾コンシェルジュが送客してくれるのを待つだけでOKです」
塾のエントリーについては初期費や月額料も不要で、提案が保護者に受諾された時点で初めて課金される。コンシェルジュが保護者一人ひとりの要望に合わせていくつか提案し、その中から選ばれた塾のみが連絡を取るため、導入塾からはマッチングの精度が高いと好評だ。
2019年2月半ばに初期の提案型をリリースし、5月半ばにコンシェルジュによる提案代行型をリリースした。創業からわずか10カ月。市場のニーズにフィットさせるためにサービスの微調整を続ける。まさに、スタートアップのスピード感だ。

スマートフォン操作

さらに、一律の課金モデルを変えていくという展望も明かした。
「エリアや教室タイプなどの需要と供給によって金額を変動させ、多様なスタイルの塾に登録していただきたいと考えています。そして、公式サイトやパンフレットにない情報が、コンシェルジュへの情報提供という形でスタスタに集まってくるようなスケールを目指しています」
今後は、塾のみならず習い事や社会人教育、生涯教育など学び全般を網羅したい、と鈴木代表は抱負を述べた。
「これまでママ友同士の口コミに頼っていた部分も、我が子に対して思い描く未来が多様化すればそれぞれ目指す教育も異なるはずです。様々なニーズにマッチするサービスの構築を目指しています。また、インターンに従事した経験やインターン生を受け入れている実績を活かして、教育業界で働く人のマッチングサービスにも幅を広げていきたいと考えています」