11月27日（月）、東京のＷＴＣコンファレンスセンターにて、株式会社Ｖ−Ｇｒｏｗｔｈ（長﨑周造社長、東京都港区）が主催する「学習塾×ＩＣＴ　ＩＣＴ教育勉強会2017」が開催された。３回目となる今回は初のオープンセミナー形式となり、教育におけるＩＣＴの活用に関心の高い学習塾関係者をはじめ、多くの参加者が全国から集まった。ＩＣＴ活用事例の発表を中心に、勉強会の様子をレポートする。

英語・コミュニケーション・人材活用を軸に、事例を発表

V-Growth・長﨑周造 社長

（株）Ｖ −Ｇｒｏｗｔｈの長﨑周造代表取締役社長が、「英語・コミュニケーション・人材活用」の３つを軸に、ＩＣＴの活用事例や最新のコンテンツ、サービスなどの情報を共有し、本勉強会を有意義かつオープンな場にしていきたい」と開会の挨拶を述べ、「学習塾×ＩＣＴ　ＩＣＴ教育勉強会２０１７」は幕を開けた。
最初に行われたパネルディスカッションスタイルの事例紹介には、（株）ウィザス第一教育本部の太田善邦本部長、（株）アネムホールディングスの北川雅洋専務取締役、（株）未来教育舎の髙林幸治代表取締役社長、（株）エムシーエス生涯学習センターの高屋敷武史執行役員、（株）ＳＲＪの堀川直人代表取締役社長が登壇。「学習塾にとってのＩＣＴとは何か」についてそれぞれが考えを述べた後、「英語教育」「コミュニケーション」「人材活用」について、取り組み事例を発表した。

「英語教育」については、（株）ＳＲＪの堀川直人氏が自社サービス『みんなの速読英語』について紹介し、「英語力を伸ばすには、塾以外の場でいかに英語に触れるかが重要。先生がその場にいなくてもいつでもどこでも学べるＩＣＴは、英語学習に非常に有効だ」と述べた。さらに、「英語の４技能すべてを伸ばす教材・サービスではなく、それぞれのスキルを伸ばす教材を組み合わせるのが最も効果的で現実的だろう」とし、「速読英語については、リーディング・リスニングのスキルアップに絞って、より磨きをかけていきたい。そして、ライティング・スピーキングについてはＩＣＴを活用した新しい教材・サービスでどう補っていくかを考えていきたい」と述べた。また、（株）アネムホールディングスの北川氏は、自社（イージア）で開発したオンライン英会話システム『Ｓｐｅａｋ　Ｕｐ！』の開発に至るまでの経緯や現状を紹介した（詳しくは後述）。　

左：ＳＲＪ堀川直人 社長　中：未来教育舎・髙林幸治社長　右：アネムホールディングス　北川雅洋 専務取締役

「コミュニケーション」については、（株）未来教育舎の髙林氏が、（株）ウィザスが来春リリースする学習塾向けＩＣＴシステム『ＬＳｔｕｄｙ』を先行導入・活用している様子について紹介した。その中で髙林氏は、「普段の欠席連絡、塾からのお知らせの発信、保護者からの相談など、保護者との双方向のコミュニケーションツールとして非常に有効」と述べた。また、授業配信システムを流用してオンライン会議を実施し、社員のテレワークを実現している事例も紹介。「時間を有効に使えるうえ、面と向かっては伝えにくいことも伝えやすいと感じた。今後は社員間のコミュニケーションツールとしてもさらに活用していきたい」と述べた。

続いて、生徒に一人１台のｉＰａｄを配布している（株）エムシーエス生涯学習センターの高屋敷氏は、自身で10〜15分のミニ授業を録画して生徒に配信している取り組みを紹介。「授業の復習として自宅で視聴する生徒もいれば、小テスト対策として授業前に視聴する生徒もいる。さらに、別の講師が授業の導入に使ったり、新人講師が動画を見て教え方を勉強したりと活用法が広がっている」と述べた。
さらに高屋敷氏は、「成績を上げるために一番大事なのは目標意識」と述べ、オンラインでの目標達成シートやチャットのやりとりなど、ＩＣＴをモチベーション管理にも活用している事例を紹介した。
「人材活用」については、（株）ウィザス第一教育本部の太田氏が第一ゼミナールの取り組みを紹介し、「塾の役割は、生徒に知識を教えることではなく、生徒と向き合い、励まし、学習意欲を高めること。授業はうまい先生に任せて、その動画を配信すればいい。他の先生は、授業をしなくなった分の時間を、本来の役割である生徒と向き合う時間にあてることができる」と述べた。さらに、「コンテンツがあれば自主的に勉強できる自己教育力の高いアクティブラーナーを育てることが重要。コンテンツの配信や講師と生徒との双方向のやりとりなどを実現するＩＣＴは、そのために有効活用できるだろう」とし、「その結果として、塾の講師やスタッフの人材活用や働き方も、この後数年で大きく変わるだろう」と述べた。

［左から］1番目：ウィザス・第一教育本部　太田善邦 取締役本部長　2番目：エムシーエス生涯　学習センター　高屋敷武史 執行役員　3番目：文理スクール・小寺茂樹 氏　4番目：（株）増進堂・受験研究社　岡本惇 取締役

ＩＣＴを活用した教育コンテンツを紹介

ウィザス・経営統括室の佐藤仁一 氏（右）と
ＩＣＴ教育推進本部の平野秀和 氏（左）

（株）ウィザス・経営統括室の佐藤仁一氏とＩＣＴ教育推進本部の平野秀和氏による『ＬＳｔｕｄｙ』の紹介の後、（株）文理スクールの小寺茂樹氏と（株）アネムホールディングス・（株）イージアの北川雅洋専務取締役が、自社サービスについて発表した。
小寺氏は、授業動画の視聴とチューターによるオンライン個別指導を組み合わせた『eネットスクール』について紹介。「授業動画を見るだけでは、生徒の理解度は低い。そこで、京大生を中心としたチューターによるオンライン個別指導と組み合わせた」と述べ、実際に生徒が学ぶ様子を動画で紹介した。また、北川氏はフィリピンとつないでマンツーマンでレッスンが受けられるオンライン英会話『Ｓｐｅａｋ　Ｕｐ！』について紹介。「新学習指導要領準拠オリジナルテキストや英検対策専用テキストを使用した目的別レッスンがあり、塾の運営や方針に応じた講座として展開できる。できるだけ生徒が安い金額で受講できるように価格設定している点も、他のオンライン英会話とは違う特徴」と述べた。
その後、東日本電信電話（株）の深澤圭祐氏により「ギガらくサイネージ」、（株）Ｖ −Ｇｒｏｗｔｈの水谷尚貴氏により「Ｖ −ＳＵＰＰＯＲＴ」のサービスが紹介された。最後は、（株）Ｖ −Ｇｒｏｗｔｈの長﨑周造代表取締役社長が「来春リリース予定の『ＬＳｔｕｄｙ』は、『ｅネットスクール』や『Ｓｐｅａｋ　Ｕｐ！』などのサービスや電子書籍などのコンテンツとの連携も可能なので、ぜひ多くの塾・予備校で活用していただきたい」と閉会の挨拶があり、勉強会は幕を閉じた。