サイトイメージ

学習サイトeboard（イーボード）は、NPO法人 eboardが開発・運用するクラウド型個別学習教材。2014年11月、「日本eラーニングアワード2014」にて文部科学大臣賞を受賞し、15年2月からは「総務省先導的教育システム実証事業教育コンテンツ」として採用された。
全国の自治体・学校・学習塾・NPOに教材を提供するだけでなく、研修やサポートを実施し、教育現場と連携して学びを支える場所を全国に広げている。
eboardにはどんな特色があるのか？NPO法人eboardとは、どんな団体で何を目指しているのか？ 中村孝一代表理事に話をうかがった。

eboard立ち上げのきっかけは、塾講師の体験

NPO 法人 eboard 東京都渋谷区 中村 孝一 代表理事

中村代表は兵庫県の出身。子どもが好きで学ぶことも好きだったので、大学生の頃から塾講師のアルバイトをしていたとのこと。個別指導塾と集団指導の進学塾の両方で講師をしていたという。
「個別指導塾は勉強が苦手な生徒も多かったですね。中学生でもアルファベットからやり直さなければいけない子がいたり、少数や分数の計算ができない子もいました。よく様子をうかがっていると、学校の授業を受けても彼らの学力水準では理解できませんし、先生には怒られるし、結構つらい思いをしている子がたくさんいることがわかりました。中には不登校の子もいて、学校には行かずに塾だけ通っている子にも多く出会いましたね」と、当時を振り返る中村代表。
それでも毎日塾に来てもらって丁寧に教えて指導してあげると、少しずつ学力が伸びていき、生徒自身はもちろんのこと、中村代表も大きな喜びを感じ、指導が楽しくて大きなやりがいを感じたという。

eboardを立ち上げたのは、そのときの体験が大きい。大学卒業後はコンサルティング会社に就職したが、しばらくして辞めて、2011年7月にeboardを立ち上げた。当初は任意団体として活動していたが、2013年12月にNPO法人化。今年の4月で5期目に突入したという。

基礎・基本の習得や復習のために、教育現場で開発されたeboard

学習データ

eboardは、「日本eラーニングアワード2014」にて文部科学大臣賞を受賞し、15年2月からは「総務省先導的教育システム実証事業 教育コンテンツ」として採用されるなど高い評価を受けているが、もちろんそこに至るまでには紆余曲折があった。
「最初はネットを使うという考えはあったのですが、どのような教材がいいのか、どのように提示すれば効果的なのかなどまったくわからなかったので、お世話になった塾や知り合いの塾にお願いして、動画やリストを作っては一つひとつテストしていきました」。
また、教材開発ができる人を探していたが、少しずつスマートフォン等が普及していたにもかかわらず、特にビジネス関係の人には「子どもはオンラインで学習するようになんてなりませんよ」と冷ややかに言われることがしばしばあったという。
「結局自分でコードを書いて教材を作り、2013年島根県の自治体が放課後学習で使っていただくようになってから、少しずつ受け入れられるようになっていきました」。
もちろん教育現場に実際に行き、その状況を見ながら改善していくということを繰り返し、質の高い教材に仕上げていくのだという。

苦手分野の克服や復習のために、教育現場で開発された無料のeboard。基礎・基本をていねいに、自分のペースで勉強できるのがセールスポイントだ。動画解説と問題がセットになっていて、分からない問題は動画で解説を確認できるので、つまづきをなくしながら学習を進めることができる。
「英語・数学の動画解説の時間は10分未満です。短いものは3～4分。理科・社会は長めのものもありますが、それでも12～13分です」。
教科は小1～小6は国語と漢字、算数。中1～中3は英語・数学・理科・社会。
「中学生の社会は動画解説のみなので、今デジタル問題集を追加しているところです」。

問題を解くためのヒントとして動画を視聴

教育現場での活用シーン

もともとは動画解説を視聴してから問題を解く、つまりインプットしてからアウトプットする、よくある学習スタイルだったが、その学習方法そのものが結構つらいと感じる子どもが多かったという。
「ですから、先にまずは問題を解いてみる。例えば連立方程式の問題を解いてみて、解けない問題にぶつかったとき、問題を解くためのヒントとして動画を視聴します。
そうするとつらいと感じる子も、ちょっとやってみようかなという気になるのです。何が重要かがわからずに7～8分の動画を視聴するのはしんどくても、『自分はこの問題が解けなかったから、動画を視聴しよう』という意識になると、動画の中でもわからないところだけを集中的に視聴するようになっていくんです。そうすると、意欲が低い子でも、できなかったことができるようになることをはっきり体感しながら学習できるので、効果があるだけでなく、学習意欲も高まっていきます。それがeboardの大きな特長といえるでしょう」。

教育機関でeboardを活用しているところは現在約250校。そのうち学習塾は約50校という。2017年4月からは公立の学校とNPOには無償で、塾と私立学校には月額1人100円程度で提供している。
「ICT教材に関してはどのように使うかがとても重要になりますので、公教育分野ではその研修およびサポートをすることによってお金をいただいています」。
NPO法人eboardのミッションは「学びをあきらめない社会の実現」。
「子どもたちが自ら学ぶ力を育成し、学ぶことに関する自己肯定感を育みたいと考えている塾の先生方にぜひとも活用していただきたいと思います」。