コンピューター技術と人の心、そして教える技術を上手に生かした塾が生き残る

塾の経営者にとっては、激変の年になった。初めての経験が続く。
3月の全国一斉休校から、5月までの休校や分散登校、学校の授業の遅れ、そして夏休み期間の縮小、高大接続の入試改革の変更、小学校英語教育など初めての課題が山積している。
中でも私が懸念しているのは、突然始まったオンラインでの指導だ。全国にある4万を超える学習塾で、ほとんど未経験だったところがいま逆にほとんどすべての塾が多かれ少なかれズームなどを使って指導をしている。

今年の初めに学校関係者から学習塾でパソコンを扱えないところは2、3年内に淘汰されてしまうのではないかという話を聞いた。今年の4月から小中学校に生徒1人に1台のパソコンかタブレットが配られることになって、本予算で決まったことを受けての話だった。それに加えて突然のコロナウイルス対策でのオンライン授業だ。
戸惑いながらもやらざるを得ない状況で取り組んでいる。そして結果はプラス面もマイナス面もたくさんあっただろう。
保護者の立場からすれば、親が仕事などで使っているPCは使わせられない。タブレットも小さなものでは、勉強に集中できない。塾がまとめて購入配布したところもあるが、保護者に負担がかかる。とりあえず持っている携帯端末でやっているのでは、しっかりした学力をつけるという目的にはほど遠いと思うがどうだろうか。

もう一つの問題点。学校が導入するパソコンやタブレットの話だ。当初の計画では、4年かけて、小1から中3まで全学年の全生徒に1台ずつ配布する予定で、4000億円の予算を計上している。約930万人に1台4万5000円程度の価格のものを想定している。決して1万円以下の安い商品を与えてお茶を濁そうとしているわけではない。当初の予定では本年、5年・6年・中1、来年、中2・中3、再来年に、小3・小4、そして4年目に、小1・小2の生徒に配布する。もちろん小1の生徒は4年目には小4になっている。今ハードメーカーは、文科省の示したスペックを満足させるようなものを準備して大きな商機ととらえているようだ。さらにメーカーにとっては、学校での配布が始まってほぼ半年後くらいから各家庭での購入が大きく膨らむ予測を立てている。併せて4年間で7000～8000億の巨大なハードの購入がここ数年間で行われるチャンスの時だと見ているのだ。

それに加えて新型コロナウイルス肺炎のまん延によるオンライン指導だ。いま国を挙げて、オンライン会議、テレワークを推奨し、企業もあらゆるところで経営内容が変わり始めた。何分にも昨年年末まで好況を謳歌していた会社が続々と倒産に追い込まれているご時世だ。塾経営者も、保護者が、社会が変わっていくのに今のままでは済まされないだろう。
数年前からあと20年もしたらシンギュラリティの時代が来る。コンピューターの進歩は目覚ましい。現在ある職業の大半はコンピューターにとって代わられるだろうという話が語られるようになっていた。
それが突然オンライン指導という形で無理にでもせざるを得なくなってきた。人真似で適当にやっていれば1年で行き詰まる。　
警告する。これからはコンピューターの技術と、人の心とそして教える技術を上手に生かした学習塾が生き残る時代だ。