デジタル広告を本業とする（株）ゴンドラが、より精度の高い集客を実現

2020年6月のリリースから2年目、現在約4万教室の学習塾情報を掲載している検索・比較情報メディア「ベスト塾ガイド」が話題を集めている。運営する株式会社ゴンドラ（古江恵治代表取締役CEO、東京都中央区、東証1部パイプドHDグループ、以下「ゴンドラ」）は、「広告」と「CRM（顧客管理システム）」を軸に、ビジネスの戦略設計から集客、WEBサイト制作などにより顧客のマーケティング課題に寄り添い、徹底的にサポートすることを強みとしている企業だ。
「ベスト塾ガイド」の特長および今後の展望について、同社ソリューション本部 ベスト塾ガイド事業部 大川勇部長と一色明日香氏に話を伺った。

WEBマーケティングの強みを塾の検索・比較情報メディアで発揮！

[左] （株）ゴンドラ ソリューション本部 ベスト塾ガイド事業部　一色明日香 氏
[右] （株）ゴンドラ ソリューション本部 ベスト塾ガイド事業部　大川勇 部長

株式会社ゴンドラは、東証1部パイプドHDグループの新会社として2016年3月設立。社名の「ゴンドラ」には、『お客様と一緒に頂上（目標達成）に向けて歩む』『多くのゴンドラを敷設＝事業を創出し挑戦する』といった想いが込められている。社是「五方良し」により、五方の幸せや満足・感動のために企業努力を続けていくことを約束し、WEBマーケティングに必要な施策をワンストップで提供している。
もともとは、2000年に設立された株式会社パイプドビッツのメディアストラテジーカンパニーとして、WEBマーケティングに強みを発揮し実績を重ねてきた。アフェリエイトASP一括管理サービス「スパイラルアフェリエイト®」をはじめとする広告事業やソーシャルマネジメントプラットフォーム「Sprinklr（スプリンクラー）」のアジア初となるリセラー契約に基づく販売、情報資産プラットフォーム「スパイラル®」のカスタマイズ事業で知られている。「スパイラルは、顧客に関する情報から社員情報まで、様々なデータを管理できるプラットフォームです。多種多様な業種・業態のお客様に導入いただいております」と大川部長は話す。
「「ベスト塾ガイド」を手がけたのは2020年、塾業界の方にいろいろなご意見をお聞きする機会があり「問い合わせはいいけど、なかなか入塾につながりにくい」「新しいメディアが立ち上がるけどすぐに消えてしまう」「問い合わせ件数が少ない」などの声をお聞きし、弊社の培ってきたノウハウを生かし、お役に立てるのではないかと考えたのがきっかけです。学習塾や教室は、チラシなどの紙媒体を活用することが多い業界ですが、情報取得手段の主体がWEBに移行する中で、ユーザーは膨大な情報の中からどの情報が正しいのか精査し判断しなければなりません。今後は、ますます一人ひとりに合わせた情報伝達が必要になってきます。そこで〝最高のマッチングを実現させる〟メディアを目指したいと考えました」

入塾率の高さを誇る「べスト塾ガイド」

「ベスト塾ガイド」は、小学生から高校生までを対象とした全国の学習塾を、集団型や個別型などの授業形態および地域・場所などから簡単に検索・比較できるメディアだ。従来の一括資料請求型比較メディアとは異なり、1教室ごとに資料請求できる個別資料請求に特化しているため、ほかの塾比較メディアと比べると4～5倍の入塾率の高さを誇るという。
単なる塾比較だけでなく、教育情報・塾選び情報、識者へのインタビュー記事なども掲載中。保護者にとっても活用しやすいメディアとなるよう、日々アップデートしている。
「おかげ様でPV数も上がっており、問い合わせの実績事例では100教室くらいですが、月間40～50件の問い合わせがあります。ここ最近力を入れているSEO対策などもしっかり行っていますので、「塾」でgoogle検索していただくと、「ベスト塾ガイド」が上位の方に上がってきていると思います。使いやすさやわかりやすさで高評価をいただいています」と一色氏は話す。
マーケティングや広告を中心に、いかに集客をしていったらいいのかというノウハウがあるゴンドラ。問い合わせだけで終わりにするのではなく、入塾したかどうかもヒアリングし、10件中4件入塾したら、残りの6件が入塾していない理由を分析し、より確度の高くなる集客につながるようトライ＆エラーを重ねている。
「やりたいことは塾ごとに違います。公式サイトから集客したい塾もあれば、集客メディアを使いたいという塾もあります。塾の検索・比較サイトは多数ありますから、いろいろ活用する中の一つとして「ベスト塾ガイド」も使っていただければと思います」

常にお客様に寄り添う情報メディアとして

ゴンドラの新規事業として立ち上げたばかりの「ベスト塾ガイド」だが、お客様から「問い合わせが増えたよ」「個別請求のため、お客様からの問い合わせに対しても、お電話した際につながりやすく、現場の負担が少なく、ストレスなく対応できるね」などの評価をいただくことが多く、やりがいを感じるという大川部長。
「弊社の目標としては、〝「ベスト塾ガイド」は、我々の要望に対して、このような対応をしてくれたよ〟という声が増えていくことです」
「弊社のお客様は塾ですが、塾のお客様もいる。目の前のお客様だけでなく、その先のお客様のことも考えて動けるメディアを目指したいです。塾のお客様である生徒さんたちが、「ベスト塾ガイド」を見て入塾し、大人になり社会で活躍するところまでイメージしながら業務に努めています」と一色氏も続ける。
リスティング広告からの集客をはじめ、「春期講習」「塾」といった検索ワードや旬の情報を扱った記事コンテンツから「ベスト塾ガイド」に入り、それぞれの塾に誘導できる動線の対策も万全だ。
今後は、塾の特色に合わせ、資料請求時点で適切なマッチングを行うことで、より高い入塾率実現を目指すという。例えば、「小学生・首都圏・受験目的」なら〇〇塾、「小学生・首都圏外・受験目的ではない」なら〇〇塾、「中学生・首都圏（神奈川特化）・受験目的」なら〇〇塾などである。また、体験予約機能やSNSによる施策、YouTuberとのコラボレーションなども計画中だ。学校紹介のコンテンツを設け、「志望校はここ。じゃあ塾はこことここがあります」というように、記事ページから塾を検索できる仕組みを構築するなど、より良い情報メディアとして育てていきたいという。